通信制高校卒でも学歴は「高等学校卒業」
文部科学省「通信制高等学校情報発信サイト よくある質問」では、通信制高校を卒業すると全日制・定時制と同じ「高等学校卒業」になると明記されています。ですから、求人票の応募資格が「高卒以上」であれば、通信制だからという理由だけで応募資格を外れることはありません。
とはいえ、採用は資格だけで決まるものでもありません。面接で高校生活について聞かれる場面もあるので、通信制を選んだ理由や在学中に取り組んだことを、お子さん自身の言葉で話せるようにしておくと、面接でも堂々と話せると思います。
N高グループの2026年就職実績
N高グループ「就職実績」には、2026年の就職先例として、ロピア、佐川急便、西濃運輸、くら寿司、コカ・コーラ ボトラーズジャパン、集英社、ソニー・ミュージックアーティスツ、ユー・エス・ジェイ、新潟市役所、大阪市役所、国家公務員、東京地方検察庁、自衛隊などが掲載されています。
イラストレーター、棋士、アーティスト、起業など、会社員以外の進路例も公開されていました。もちろん、これらの社名は、「入れば誰でも就職できる」という意味ではありません。ただ、通信制から幅広い進路に進んでいる実例として、参考になると思います。
2026年の進路決定率は94.24％
N高グループ 2026年進路実績プレスリリースによると、2026年3月卒業生の進路決定率は94.24％、卒業時点での進路未決定者の割合は5.52％でした。進路には大学・専門学校・就職などが含まれます。
大学合格者数だけを見ると「進学校なのか？」という印象になりがちですが、N高は就職・専門学校・海外大学など複数の出口を公開している点が特徴です。
N高の就職サポート：1年次から進路を考える
N高グループ「進路サポート」では、必修の進路学習、個人面談・三者面談、履歴書・志望理由書の添削、面接練習、進路イベントなどが案内されています。就職向けには、会社や職種に触れるイベント、インターンシップに関連する機会もあります。
| サポート | 就職で役立つ場面 |
|---|---|
| 自己分析・職業理解 | 志望業界を決める |
| 履歴書添削 | 応募書類を整える |
| 面接練習 | 通信制を選んだ理由や経験を説明する |
| 企業イベント | 業界・職種を知る |
| インターンシップ | 在学中に仕事経験を作る |
N高だから作りやすい「就職時の話題」もある
N高の強みは、登校日数の少なさそのものではありません。空いた時間を、どう使うかです。プログラミング、動画制作、資格、アルバイト、職業体験、部活動、プロジェクトなど。何かに継続して取り組めば、面接で「高校時代に何をしたか」を、具体的に話せるようになります。
特に、IT系やクリエイティブ職に興味がある方は、ネット環境に慣れていることや、制作物をポートフォリオとして見せられることが、プラスに働く場合があります。学校名の知名度に頼るよりも、在学中に成果をひとつ作っておくことをおすすめします。
就職希望の人がN高入学前に確認したい注意点
- 希望する地域・業界の求人支援が、どこまであるか
- 高卒就職のスケジュールと、学校経由の応募方法
- 資格や職業体験を、どう組み込むか
- 通学系コースのほうが、生活リズムを作りやすいか
- 大学・専門学校へ進む可能性も、残しておくか
就職まで考えるなら、N高は「自由な高校」というより。3年間で何を積み上げるか、自分で設計できる高校として見ると、相性が分かりやすいと思います。
よくある質問
N高卒は高卒扱いですか？
はい、そうです。N高は、学校教育法第一条に定められた高等学校です。卒業すると、全日制と同じ高等学校卒業資格を取得できます。
N高から公務員になれますか？
2026年の公式就職実績には、国家公務員、新潟市役所、大阪市役所、東京地方検察庁、自衛隊などの例が掲載されています。もちろん、採用にはそれぞれの試験・選考に合格する必要があります。
大学進学か就職か決めていなくても大丈夫？
大丈夫です。N高では、1年次から進路学習や面談を行うと案内されています。早い段階から、複数の進路を比較できます。
気になる条件をN高の無料資料で照らし合わせる
学費・コース・入学時期は年度や地域、履修状況によって変わります。資料を見てから出願するか判断できます。
N高グループの無料資料を見るこの記事で確認した主な公開情報
- 文部科学省「通信制高等学校情報発信サイト よくある質問」
- N高グループ「就職実績」
- N高グループ 2026年進路実績プレスリリース
- N高グループ「進路サポート」
- N高グループ「よくある質問」
- HR高等学院「通信制高校から就職はできる？最新の就職率」（文部科学省学校基本調査を引用）
※公式情報を優先し、口コミ・第三者情報は体験傾向の参考として使用しています。制度・費用・日程は変更される場合があります。